財団法人日本総合研究所は、産業社会の変貌の過程で生ずる経済社会上及び産業経営上の諸問題の解決に関し、諸学の総合的見地から調査研究を行うほか、国際交流、教育普及等の諸活動を通じて、国民経済の発展に寄与することを目的として、経済企画庁(当時)及び通商産業省(当時)の認可により、昭和45年(1970年)8月31日に設立された。
当研究所は、以下の三つの基本信条に基づき諸活動を推進している。

■中立性と創造性の重視
当研究所は、純民間的発意によって設立されたシンクタンクで、政府・企業の政策・方針に対して、独立・中立的立場を堅持しつつ、創造性を重視した研究調査活動を展開している。この結果、今日では日本における代表的な公益性シンクタンクとして、広く認められるようになった。

■革新的で柔軟な研究組織の確立
当研究所は、研究者の個性や想像力を最大限に生かすことができ、同時に、組織の肥大化や硬直化を避けうるような研究体制を目指してきた。このため、専任所員の厳選をするとともに、所外の各分野における第一線の専門家と緊密なネットワークを保持し、専任所員と所外専門家によるプロジェクト・チームを随時、機動的に編成する方式を取り入れるなど、柔軟な組織運営に努めてきた。

■国際的活動の積極的展開
経済や企業活動のグローバル化に伴い、国際的な研究調査活動の拡大を目指している。とりわけ、外国人スタッフの採用、海外研究機関との連携・交流・国際的プロジェクトの受注などを意欲的に進めている。