幸福度研究の進化―データ分析と向社会へのアクション

幸福度ランキング第4弾の発刊

今月下旬、幸福度研究の第4弾として『全47都道府県幸福度ランキング(2018年版)』が東洋経済新報社から発刊されます。すでにシリーズとして3冊(2012、14、16年版)を出版していますが、本研究は、幸福とは主観的なものであり、一概に推し量れるものではない中で、自分達が置かれている状況を客観的に捉えられるよう、統計データを基にできる限り幸福という価値を相関的に、そして対比分析にみる共通の物差しを提供することに主眼をおき、様々な人々が同じ認識に立って議論できるよう進めています。

2012年版の発刊後、地方自治体などから様々な反響があり、“地域における幸福を考えるきっかけをつくる”という当初の目的に向かい動きが起こりつつあると確信するとともに、2014年版、2016年版と発刊を重ねていく過程で、本書と幸福度研究への注目度が着実に高まり、地方自治体にとどまらず、地方議会・メディア(新聞・TV・雑誌等)・各種団体(経済連合会、労働組合、青年会議所等)・大学など多方面から、内容に関する問い合わせ・意見、取材、講演依頼等が数多く寄せられています。こうした反響や注目度から、作品づくり(出版)の積み重ねに対する手応えを感じつつ、3冊までの研究・出版はいわゆる“幸福を考え、理解・共感のヒントを提供する”ためのデータや知見等を含む基盤づくりであったと捉えており、陸上の三段跳び競技に例えると“ホップ”の段階で、今般の第4弾から次の“ステップ”、すなわち“人々に具体的なアクションを示唆するきっかけをつくる”という段階に入っていると認識しています。

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